環境への取り組み

私たち興和グループは、国際標準規格である「ISO14001」という環境マネジメントシステムを基に環境への取り組みを行っています。
異業種、異業態を含むグループ内各社を「マルチサイトグループ」という1つの大きな組織として認証登録を受けている事例は、最初の認証登録を受けた2000年当時から現在に至るまで斬新な取り組みです。
他にも5つの単独認証登録組織があり、それぞれが独自の環境マネジメントシステムを基に環境への取り組みを行っています。

興和グループの環境方針を紹介しますグループ全体の環境方針やISO登録証など

グループ環境方針

エコ通信vol1

やさしさを、人と地球へ

環境にやさしい製品づくりをめざす興和株式会社のオーガニックコットンへの取り組みをご紹介します。

グループ環境方針

コットンに願いを込めて

ファッションと環境の融合を目指し、他社に先駆けて興和は2003年からオーガニックコットン事業に取り組んできました。

科学技術を発展させ、生産効率を飛躍的に向上させる-そうした効率性の追求だけではなく、新たな価値を求め、地球にも人にもやさしい製品を提供したい。

それが、地球と未来を考える興和グループの考える「環境への取り組み」の一つだと考えています。

グループ環境方針

土地を守り、人を守り

オーガニックコットンとは、化学農薬・化学肥料を3年以上使用しない農場で栽培され、有機農業に関する国際的な基準に合格した綿花です。またその綿花を使用して作られる繊維製品のことも、オーガニックコットンと呼ばれています。

オーガニックコットンは世界の綿花生産量の中でみれば、約0.5%程度しか栽培されていません。用途が食用ではない綿花は大量の農薬を使用してきました。かつては枯葉剤も使用された農地では、土地も人も、大きな負担を強いられてきました。

百年以上にわたり綿を扱ってきた私たち興和は、恩返しの意味も含めて、オーガニックコットンを通じて、その土地とそこで働く人々を守りたいと考えています。

グループ環境方針

農村に笑顔を

綿花生産量世界一のインドの綿花畑では、未だに多くの子どもたちが、義務教育を受けることのないまま、農薬で危険な作業に児童労働者として従事している実態があり、国連などでも報告されています。またせっかく児童労働が無くなった村でも、隣接する綿花畑からの農薬被害に、地域の人々が悩んでいます。

私たちは児童労働問題解決に取り組むNPOとともに、オーガニックコットンへの転換プロジェクト“Peace India Cotton”を通じて、人々が健康に明るく過ごせる環境を作っています。

グループ環境方針

安心をもとめて

2003年に日本で初めてオーガニックコットン国際認証を取得した興和は、すべての工程において、オーガニック国際認証を継続的に受け続けています。これらは品質検査ではありません。生産履歴をもとに第三者認証機関が各工程の現場を訪問し、環境面・社会面に関する項目について、審査を行うものです。

品質だけでなく、その背景にも責任をもって生産する仕組みを堅持することで、これからも皆様に安心していただける製品を提供していきます。

グループ環境方針

エコ通信vol2

時代が求めたあかり「LED」

環境にやさしいLED照明の普及をめざす、興和グループの「LED プロジェクト」をご紹介します。

グループ環境方針

「あかり」は文明の象徴

火を利用することから始まった「あかり」の歴史の始まりは、文明の歴史の始まりであり、文明の象徴とも言えます。
「あかり」は白熱電球の発明により「電気のあかり」となり、その利便性は大きく向上しました。

一方で私たち人間は常に自然と向き合って生きてきました。私たちは自然界から資源を取得し利用しており、常に地球環境へ負荷をかけ続けています。ある意味では環境問題も文明の象徴と言えるのではないでしょうか。

文明の象徴とも言える「あかり」と環境問題、地球と未来を考える興和グループのエコに対する一つの答えが地球環境にやさしい「あかり」として期待されている省エネで省資源な「LED」なのです。

グループ環境方針

時代が求めたあかり「LED」

「LED」は電気を流すと発光する半導体の一種で、省エネ、環境に配慮した照明として広く活用されています。

「LED」の大きな特徴の一つは省電力であること。製品や用途によって異なりますが、消費電力を白熱電球の約1/10、蛍光灯の約1/2にすることが可能です。また熱線が非常に少ないため空調エネルギーも削減することができます。

「LED」は半導体であるため、極めて長い寿命を持っています。製品の小型化が図れるため資材を削減できると共に、蛍光灯のように水銀などの有害物質を含みません。これらの要素が使用エネルギーや地球資源の節約、地球環境保全に結びついていくのです。

グループ環境方針

LED照明の普及をめざして

私たち興和グループではお客様の家庭やオフィス・工場などにおける環境負荷の低減をお手伝いすべく、LED照明事業を推進しています。

家庭用LED照明「LUPINUS」やオフィス・店舗用LED照明の製造販売を通じて、微力ながらも地球環境保全に貢献していきたいと考えています。

また興和グループでは各事業所の照明のLED化を積極的に進めており、オフィスや工場の屋内照明を順次LED化しています。

次世代の「あかり」である「LED」の普及。それは遠い未来ではなく、近い将来の現実。それが私たち興和グループの願いです。

グループ環境方針

エコ通信vol3

光と風が未来をつなぐ

環境にやさしい再生可能エネルギー利用の普及をめざす、興和株式会社の「太陽光・風力発電への取り組み」をご紹介します。

グループ環境方針

地球環境保全へ向けて

世界的テーマである地球環境の保全。次世代、次々世代、そしてその先まで、地球環境をきれいなままで残し、引き継いでいくことは、今、私たちに課せられた大きな命題です。

この命題を成し遂げるために、省エネルギー・省資源、再生可能エネルギーの有効利用、ひいては地球温暖化防止、循環型社会の構築の気運が、世界各国で、時を経るごとに高まっています。

興和グループの環境理念である「地球と未来を考える」は事業活動と地球環境保全との調和を目指したものであり、その方策のひとつが再生可能エネルギー事業です。

グループ環境方針

再生可能エネルギーの利用

再生可能エネルギーとは、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス等の資源が枯渇することなく継続的に利用できるエネルギー。

新興国の経済的発展等を背景に、世界的にエネルギー需要が増大している中、化石燃料の利用に伴う、二酸化炭素量の増大・地球温暖化を抑制することは、重要な課題となっています。 この状況下で、再生可能エネルギーの有効利用が地球環境保全につながるものとして、近年、特に、発電分野で重要視されています。

日本では、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の後押し等により再生可能エネルギー利用が活性化され、特に、太陽光発電、風力発電の導入が急がれるところです。

グループ環境方針

光りと風が未来をつなぐ

エネルギーの大半を輸入に頼らざるを得ない資源小国日本では、特に、再生可能エネルギーの利活用が重要であり、中でも太陽光・風力を利用した発電システムは現時点で、最も理にかなった環境保全のひとつの方法です。

興和が取り組む事業は、環境保全の考えを常に見据えた再生可能エネルギー利活用のビジネスの展開です。

この事業を通じて、地球環境保全のための社会構築に少しでも寄与することが、美しい地球環境を未来へとつないでいく1本の糸に、そしてこの糸が太い絆になっていくことが私たちの願いです。

エコ通信
  • 興和マルチサイトグループ
  • 富士サイト
  • 名古屋サイト
  • 東京創薬研究所サイト
  • 真岡サイト
  • 名古屋観光ホテルサイト

興和グループ環境方針

産業社会のめまぐるしい拡大発展と引き換えに、 私たちは今地球的規模の環境問題に直面しています。環境のテーマへの取り組みは、人類にとって21世紀における最重要課題の一つと申しても過言ではありません。
私ども興和グループは、メーカー機能から商社機能まで併せ持つ複合企業体として国内外に拠点と市場を持ち、環境とはさまざまなかたちで接しながら、 活動を展開しています。 それゆえに、かけがえのない地球に生きる企業として、地球環境のために何ができるかを常に考え、行動していきたいと願っております。
私たちは、ISO14001に基づいた環境マネジメントシステム(EMS)を構築・運用するため、グループを挙げて環境保全活動に取り組んでおります。

2019年3月11日現在の審査登録状況は右の通りです。

Ⅰ.興和マルチサイトグループ(以下の対象範囲の事業所)/2019年2月11日更新登録/(一財)日本規格協会

対象範囲

  • ・興和株式会社の本店、東京支店、東京支店第二ビル、大阪支店、名古屋支店、小牧工場、調布ビル、Tres表参道ビル、京セラ原宿ビル、仙台、福岡
  • ・興和紡株式会社の本社と印刷事業本部
  • ・興和創薬株式会社の本社
  • ・以下の関係会社 興和テクニカルサービス株式会社、興和冷蔵株式会社、名南三菱自動車販売株式会社、株式会社シュテルン名古屋南、興和光学株式会社、興環テクノ株式会社

Ⅱ.富士サイト(富士工場・研究所)/2019年3月26日更新登録/日本化学キューエイ(株)

Ⅲ.名古屋サイト(名古屋工場)/2018年1月27日更新登録/日本化学キューエイ(株)

Ⅳ.東京創薬研究所サイト/2017年3月25日更新登録/日本化学キューエイ(株)

Ⅴ.真岡サイト(真岡工場)/2018年3月24日更新登録/日本化学キューエイ(株)

Ⅵ.名古屋観光ホテルサイト/2017年3月25日更新登録/(一財)日本規格協会